上海万博事情　７／２　おまけ　中国最新情報 B級グルメの食べ歩き/ウェブリブログ

上海万博事情　７／２　おまけ　中国最新情報

<< 作成日時： 2010/07/09 16:12 >>

●口内炎にハチミツ
先週に大きな口内炎ができて、ご飯が憂うつになるほどの激痛に悩まされ
ていました。困っていた私の顔を見た友人が「患部にハチミツを塗ったら
良いよ」とアドバイスしてくれたので試してみると、スッと痛みが和らい
だんです！なんでもハチミツには殺菌作用があり、口内炎に効果があるビ
タミンも含まれているとか。最初は患部に塗っているだけでしたが、ハチ
ミツなんて久しぶりで美味しかったので、ついつい食べ過ぎちゃいました。
激減したハチミツを怪しむ家族には「超巨大な口内炎だった」と言い訳し
ております…。お試しあれ。

中国最新情報　★ブレイクタイム★　おまけ
●中国古典　　「過而不改、是謂過矣」
読み:過ちて改めざる、これを過ちと謂（い）う
訳:過ちを犯すことは、人間である以上しかたがない。しかし、問題なのは、
過ちを犯しても過ちを認めず、それを改めない事だ、と孔子は言っている。
●【上海万博】度が過ぎる傍若無人の来場者たち。
・ネットユーザーが憤慨する7つのマナー違反とは?中国紙
２０１０年６月２７日、開幕から丸２ヶ月を迎えようとしている上海万博
だが、来場者のマナーのあまりの悪さに中国のネットユーザーからも怒り
の声が上がっている。上海紙・文匯報が伝えた。
動画サイトには来場者の傍若無人ぶりを撮影した動画が続々と投稿されて
いる。フィンランド館では、中国語で大きく書かれた「手を触れないで下
さい」の文字など目に入らぬかのように展示物を手垢でどんどん汚してい
く人たち。別の動画ではスウェーデン館の外で柵と地面の隙間を這いつく
ばって侵入しようとする人。モナコ館では優先ゲートを強行突破しようと
する人を係員が力ずくで止めに入る光景も見られた。例をあげれば枚挙に
いとまがないが、ユーザーたちの怒りの対象となっているのは主に以下の
７種類の人たちだ。
1.列に割り込む、係員にワイロを渡して並ばずに入館しようとする。
2.どこにでもゴミを捨てる、そしてどこででも用を足す。
3.見学中に大声で騒ぐ。
4.身体障害者のふりをして優先ゲートから入ろうとする。
5.横になれるスペースがあれぱ、どこであろうと寝てしまう。
6.記念写真を撮るため、展示物を動かしたり持ち上げたりよじ登ったり・・
7.芝生や花壇を荒らす、花を勝手に持ち帰る
こうした行為は世界中の人たちに恥をさらすことになるとして、ユーザー
たちは改善を求めている。
・パビリオンの外壁が無残な姿に、原因は来場者の「触りまくり」
上海万博の会場では外壁の激しい損傷に悲鳴を上げるパビリオンが続出し
ている。あまりの珍しさにベタベタ触ったり、取り外して持ち帰ったりす
る人が後をたたないためだ。網易万博が伝えた。
特産の天然コルクが外壁を覆うポルトガル館。このコルクを毎日数え切れ
ない来場者がベタベタ触ったり削り取ろうとしたりするため、すでにあち
こちがボロボロと砕け散った状態だ。お椀大にえぐり取られた部分もあり
、もはや少しばかりの補修では済まない事態に陥っている。同館スタッフ
は「これほど短期間でこのような状態になるとは」とため息交じりに話し
た。ラトビア館の外壁は、10万個におよぶ15センチ四方の透明プラスチッ
クタイルを組み合わせて作ったもの。実は簡単につなげて吊るしただけな
ので、取り外して持ち帰ってしまう不届きものが続出。開館当初はビッシ
リと隙間がなかったはずなのに、わずか２０日でくしの歯が欠けた有様だ。
真っ赤な四角い「蜂の巣」のようなトルコ館。100箇所を超える「穴」が
四方を埋め尽くしているが、運悪く人がよじ登れる高さのものが20数箇所。
土足でよじ登り座って休憩する人が後を絶たないため、赤だったはずの外
壁はいまやすっかり黒くくすんでしまつた。このほか、いかにも被害に遭
いそうなパビリオンは先手を打ち、来場者が近寄れないようにしたり、「
手を触れないよう」注意書きを貼り付けたりするところも増えている。
・会場内での窃盗にご用心。彼らの狙い目は携帯電話とデジカメ。
上海市公安局は万博開幕以来、会場内で犯罪グループ2グループ、計８人
を摘発していると発表した。摘発したのは上海警察私服行動突撃隊。昨年
９月に設立された突撃隊は、詐欺、強盗、窃盗、薬物販売など街中での犯
罪を取り締まる専門組織。万博開幕後は会場内での警備にあたっていた。
新華網が伝えた。
５月２９日、突撃隊は不審な「旅行客」を発見した。カメラを手に持って
いるものの、写真を撮る様子は無く、あてもなく一人会場をさまよってい
る。突撃隊はその「旅行客」の監視を続け、他の旅行客のカメラレンズを
盗んだところで逮捕した。さらに男が宿泊していたホテルを捜査、犯罪グ
ループ2人を逮捕。盗んだカメラ４台、レンズ9本、携帯電話１０台を押収
した。同グループは２７日から万博会場で盗みを続けていたと言う。上海
警察は、パビリオン内部の暗がりや広場でショーを見ている時には携帯電
話やカメラなどの貴重品に注意するよう入場客に呼びかけた。特に取り外
し可能な一眼レフのレンズが狙われやすいという。
●北京の中古住宅成約数5割減大幅値下げの可能性小
北京不動産取引管理サイトによると、6月1日から20日までの北京の中古住
宅成約件数は6062件で、1日平均わずか300件だった。4月初めのピーク時
より7割、前年同期より5割以上の減少となった。また、1件あたりの平均
面積は99平方メートルで、5月の同時期より4％減少した。価格については、
6月中上旬の中古住宅の値下げ幅は大きく縮小している。北京中原市場研
究部の統計によると、中古住宅価格は1平方メートルあたり18635元から
2.4％下がり、現在の平均価格は18180元となっている。前年同期比では
46％上昇した。再び大幅値下げとなる可能性は少ない
北京不動産取引管理サイトによると、住宅供給量の増加幅も大幅に縮小し
ている。4月20日現在、販売可能な住宅件数は前月同時期より6000件増加
し、30698件に達した。6月20日現在、取引件数が8割減少するという状況
下で、販売可能な住宅件数は31246件で、前月同時期よりわずか294件の増
加だった。北京中原市場研究部の張大偉氏は、中古住宅供給量の増加幅は
縮小し始めていると話す。また、賃貸市場が活発化し、一部の物件が賃貸
市場に入っているため、5月と同じ速度で価格が下がることはないと見て
いる。そのほか、中古住宅バブルとなっている地域は5月に大幅な値下げ
を行い、通州や望京などでは5月だけで中古住宅価格が15％以上下がり、通
州では30％以上下がった物件もある。しかしそれを成約件数に反映させる
のは難しいため、多くの家主はさらに大幅に値下げすることはないと考え
られる。さらに、分譲住宅の予約は激減しているが、現時点で大幅値下げ
はなく、中古住宅価格を引き続き下げるけん引力が不足している。センチ
ュリー21中国現地法人の市場部責任者である林蕾氏は、「通州の価格はす
でに20％下がり、売却を考えている投資家はすでに売却した。近いうちに
再び大幅な値下げが行われる可能性は低い」と述べた。
●中国の製造業、5年後には競争力が世界トップに
米競争力委員会とDTTグローバル製造業グループは、共同で「2010年世界
製造業競争力指数」を発表した。それによると、米国の競争力は2015年、
4位から5位に低下し、上位国の中ではランキングが下がる唯一の国となる
という。一方で、中国とインドはそれぞれ1位と2位にランクインするとの
見通しだ。同報告は、2009年末から2010年初めにかけて、世界のCEOおよび
製造業の高官約400人に対して行ったアンケート結果と、主要経営者への取
材に基づくもの。報告によると、多くの回答者が、中国はイノベーション
型人材、労働力、原材料コスト、エネルギーコスト、政策など、主な競争
力の向上要素においてメリットを持っていると考えている。報告ではまた、
今後5年間に製造業競争力指数で世界をリードするであろう経済体として、
メキシコ、ポーランド、タイを挙げた。また中国だけでなく、インドと韓
国も今後5年間は現状を保ち、競争力トップクラスをキープするだろうと
予測した。一方、20世紀末に製造大国だった米国・日本・ドイツの競争力
は、今後5年間で下降し、その他の西ヨーロッパ諸国も同様の試練に直面す
るだろうと見られている。ユーロの動揺も、この問題を激化させている。
ただ、DTT米国のCraig Giffi副会長は、「たとえ中国、インド、韓国が台
頭し、他国の競争力が再び調整されたとしても、米国・ドイツ・日本の競
争力は依然として非常に強いままだろう」としている。
●競争の激化　油断できない外資誘致
中国アメリカ商会がこのほど発表した『2010年商務環境調査報告』によれ
ば、82％の企業が中国での業務展望は明るいと見ている。別の関連調査で
も、中国は世界で最も魅力的な投資受入国（ホスト国）であるという。安
定した政治経済環境、幅広い市場空間、レベルアップを続ける人材素質、
エコ・省エネを重視した科学発展方式等、それらは変わらず中国が外資を
利用する際の突出した強みである。統計では、一四半期に中国全土で新し
く登記を行った外資法人は4811社、前年同時期に比べ20％アップしている。
ただし、これは今後の中国における更なる外資利用の順風満帆を意味する
わけではない。国際的金融危機の勃発により、世界中の国際的な直接投資
は大きく委縮してしまった。そこで、多くの国ではその経済回復促進のた
め、外資誘致に力を入れ、国際的な投資や連携を強化し、外資誘致条件を
緩め、優遇政策等を通して国際的投資を誘致している。また、先進国でも
「産業回帰」と「製造業再生」を唱え、リパトリエーション（資金の本国
還流）を行っているところが少なくない。調査によれば、中国で最も外資
企業が密集している都市のひとつである江蘇省蘇州市では、一四半期にお
ける企業の工業成長への貢献率が68.6％と高い割に、外資増加額はマイナ
ス成長から抜け出せず、楽観視できない状態だ。同時に中国における労働
集約型の輸出も、ベトナムやインド等、周辺の途上国との激しい競争に直
面している。これらの国では労働力や土地のコストが低く、貨幣切り上げ
の心配もない。加えて、次々と出される優遇政策によって投資のソフト環
境に対し改善を行っている。ポスト危機時代、世界は再編成される。チャ
ンスをつかみ、世界経済の新しい構造に適応し、継続して積極的に外資を
利用してはじめて、その競争の中で主導権を握り、発展の中で先手を打つ
ことができる。「金には困らなくなった」が、外資吸収の手も緩めるわけ
にはいかない。
●最後進国にゼロ関税を実施　4762税目
国務院の認可を受けて、国務院関税税則委員会はこのほど、2010年7月1日
から、覚書の交換を行ったエチオピアなど33の最後進国が生産した、4762
税目の対中輸出商品に対し、ゼロ関税政策を実施することを明らかにした。
税則税目全体の60％を占める商品が対象になる。これにより、中国は最後
進国に対して市場開放を最大限に推し進めた国の一つとなる。
●ビザ緩和で日本への買い物ブーム到来か？
ビザ緩和で日本への買い物ブーム到来か？日本への個人旅行ビザの発給要
件が7月1日から年収10万元に引き下げられるのを受け、休暇を組み合わせ
て日本に買い物に出かけようという動きが盛んになっている。ショッピン
グに目がない人たちが最近、国内のショッピング情報サイトや旅行サイト
で、日本への買い物三昧ツアーを企画したり、自分が立てた3泊4日のショ
ッピングツアー計画を紹介したり、日本に買い物に行くのに趣味の合う仲
間を募集したりしている。
●40年働くよりも3年の不動産転がし？　投機に走る若者増加
株の売買、投資、資産管理といった言葉が取り沙汰されている昨今、株だ
けでなく、不動産、黄金、書画、外貨、先物、投資信託の分野など、近年
になってお金を転がす若者が多くなっているという。最近の調査で、「周
囲にお金を転がしている人がいる」と88.1％の人が答えた。すぐにハイリ
ターンが見込める投資に比べ、仕事をして稼ぐのには時間がかかる。ある
ウェブサイトがユーザーを対象に行った調査で、「堅実な仕事だけで財産
を築くのは難しいと思うか」との質問に76.8％が「思う」と答えた。この
問題を解くには二つの面から考える必要がある。科学的、理性的に家計の
状況を判断し、投資や資産管理を理解している人が多くなっているという
一方で、投資を試みる人の多くが、堅実な仕事を辞めて投機に走ったり、
堅実な仕事を軽んじるようになっている。これは警告に値する現象だ。
ネット上で「40年働くよりも3年の不動産転のほうが稼げる」という話題
に注目が集まっているが、そこには、「今の若者はまじめに仕事をしても
裕福にはなれない」や「年配の人たちの多くは一生苦労して働いても数十
万元しか貯められないが、まじめに仕事をしない人が不動産や株を転がす
ことで億万長者になっている」といった書き込みが見られる。こういった
言葉を聞くとむなしくなるが、この言葉の裏に浮き足立った雰囲気や憂い
を感じ取ることができる。もし社会の大多数が勤労や堅実さを放棄して投
機を選んだり、社会や民族に浮き足立った雰囲気や慌しい雰囲気が充満す
るようになれば、これは間違いなく懸念材料となる。「仕事で財を成すの
は難しい」という説が出るのは理解できるが、若者が堅実な仕事を軽んじ
るようになれば、社会全体にとって大きな損失となる。「資本によって富
を成す」のは富を蓄積する方法のひとつでしかない。社会に価値を創造す
ることこそ長期的な道なのだ。隣国の日本にいい例がある。80年代に日本
はバブル経済の全盛期に入り、人々は働かずして高い収入と利益を得よう
と次々と投機に走り、株や不動産などの資産価格が高騰した。日本の都市
部の不動産価格は33年間で100倍に急騰した一方で、製造業で働く作業員
の平均給与は20倍にしか上がっていない。この現象は、私たちの今日の状
況とよく似ている。さらに日本の当時を振り返ると、1989年の「バブル経
済」の崩壊とともに、日本は一気に10年におよぶ不景気に陥り、企業と国
民はこの深刻な結末を受け入れるしかなかった。私たちが若者に正しい財
産観を築くよう呼びかける際、社会から彼らに何か提供できないだろうか？
私たちは子供の頃から「労働者は光栄なもの、勤労は美徳だ」と言い聞か
されてきた。そして今、現実に「労働者を光栄なものとし、勤労から多く
の果実が実る」ことを証明しなければならない。若者が正しい概念を築く
手助けをするだけでなく、労働者を真に豊かにするメカニズムも必要とな
っている。労働者の給料を引き上げ、若者の起業環境を整え、起業の成功
率を高めるなど、若者が労働を通じて富を築けるようにしていかなければ
らならい。
●対外貿易の人民元決済モデル地区　20省区に拡大
中国人民銀行（中央銀行）、財政部、商務部、税関総署、税務総局、中国
銀行業監督管理委員会（銀監会）はこのほど共同で「対外貿易の人民元建
て決済モデル地区の拡大に関連した問題に関する通知」を出し、対外貿易
における人民元建て決済の実施モデル地区を拡大することを明らかにした。
この措置により、これまで上海市や広東省の4都市に限られていたモデル地
区が、北京市、天津市、内蒙古自治区、遼寧省、上海市、江蘇省、浙江省、
福建省、山東省、湖北省、広東省、広西チワン族自治区、海南省、重慶市、
四川省、雲南省、吉林省、黒竜江省、西蔵（チベット）自治区、新疆ウイ
グル自治区の20省・自治区・直轄市に拡大する。決済対象となる業務の範
囲は、対外貨物貿易、対外サービス貿易、その他の経常項目。対象となる
貿易相手先は、これまでの香港地域、澳門（マカオ）地域、東南アジア諸
国連合（ASEAN）地域から、すべての国と地域に拡大される。企業は市場
の原則に則って人民元決済を行うかどうかを選択できる。
●輸出増値税の還付を大幅取り消し　構造調整に決意
財政部と国家税務総局は共同で、「一部商品の輸出増値税還付の取り消し
に関する通知」を発表し、来月15日から一部の鋼材や非鉄金属製建築材料
などを含む406種類の商品関税コードの製品について、輸出増値税（付加
価値税）の還付を取り消すことを明らかにした。ある専門家によると、財
税部門がこの時期に一部製品の輸出増値税還付の取り消しを決めたのは、
第11次五カ年計画（2006--2010年、「十一五」）の省エネ・汚染物質排出
削減任務のよりよい完遂を目指してのことだ。また構造調整の促進に対す
る政府の決意がゆるぎないものであることを示す措置でもある。ある関係
者によると、今回の還付取り消し政策は大々的な取り組みで対象範囲も広
く、だれもが予想していなかったものだ。財税部門は資源を大量に消費す
る「両高一資」製品（高エネルギー・高汚染・資源消費型製品）への還付
を一度に取り消しただけでなく、今後は対象製品を農産品、医薬品、化学
工業製品などにも拡大する構えだ。商務部の姚堅報道官によると、発表さ
れたリストをみると、今回の調整の主なねらいが、「両高一資」製品の輸
出を制限し、「十一五」の省エネ・汚染物質排出削減任務の完成を支援す
ることにあるのがわかるという。