B級グルメの食べ歩き

アクセスカウンタ

zoom RSS 亜細亜最新情報 8/25

<<   作成日時 : 2017/08/25 08:47   >>

ブログ気持玉 0 / トラックバック 0 / コメント 0

画像
画像
亜細亜最新情報 ★ブレイクタイム★
●日本の「蚊帳」が世界を救った。米国の横ヤリにもめげぬ日本企業
現在でも多くの国や地域で猛威を振るっているマラリア。しかもその死
亡者の多くが、まだ幼い子どもであるといいます。この恐ろしい病から
身を守る手段として、日本のある商社が開発した「蚊帳」が注目を集め
ていることをご存知でしょうか。蚊帳でマラリアと戦う日本企業の取り
組みが紹介されています。
★マラリアと戦う日本の蚊帳
国際社会を代表する政治家や実業家が年に1回、スイスの保養地ダボス
に集まって、世界の諸問題を討議するダボス会議。2005(平成17)年の
「貧困撲滅のための財源に関する分科会」で、一つの事件が起きた。
壇上から、タンザニアのムカパ大統領が「今日も、この瞬間も、マラリ
アで亡くなっていく子供たちが存在します。今すぐに助けが必要なので
す」と訴えた。現実に2000年には世界で84万人の死者が出ており、そ
のほとんどがアフリカだった。
それを聞いていたハリウッド女優のシャロン・ストーンが「私が個人と
して、1万米ドルを供出します。それでオリセットの蚊帳を購入して配
布してほしい。他にも賛同する方はいませんか」と呼びかけた。その呼
びかけにマクロソフトのビル・ゲイツなどが次々に賛同し、その場で
100万ドル、1億円相当の寄付が集まったのである。
オリセットネットは蚊帳を作るポリエチレンの糸に防虫剤を練り込み、
それが徐々に表面に染み出して、5年以上も防虫効果を持つという製品
で、日本の住友化学が開発した。
ダボス会議の前年に、オリセットネットは米国の『TIME』誌から、「Most
Amazing Invention(最も驚くべき発明)」の表彰を受けており、シャ
ロン・ストーンが「オリセットの蚊帳を」と言い出したのは、こういう
ニュースで有名になっていたからだろう。
ダボス会議に招待されていた住友化学社長・米倉弘昌(よねくら・ひろ
まさ)は、この光景を見ていて、「これだけ多くの世界中の人々に、う
ちの蚊帳は期待されているのか」と思った。「これはうちとしてもひと
つ、覚悟をもって世界の期待に応えていかねばなるまいな」と決心した。
★「あなたがた日本人ならみんな知っているかと思った」
ここまで来るまでには、住友化学の中で多くの人々による十数年にわた
る悪戦苦闘があった。発端は、かつて住友化学が世界のベストセラーと
して売っていたマラリア対策の殺虫剤スミオスチンが徐々に売り上げを
減らしていたことだった。
日本では戦後の早い時期に、下水溝整備など蚊の発生源対策と殺虫剤散
布により、マラリア撲滅に成功していた。しかし広大なアフリカ大陸で
発生源対策も不十分なまま、殺虫剤を撒き続けていて、いつかはマラリ
ア撲滅に成功するのだろうか?そんな疑問が先進国の政府援助を減らし
つつあった。
海外農薬事業を担当していた川崎秀二は、この苦境を乗り切る術(すべ)
はないかと、旧知の世界の熱帯医学の権威的存在である英国の医学研究
所のカーチス博士に相談した。博士の答えに川崎は驚いた。
あなたがた日本人ならみんな知っているかと思った。今、注目されてい
るのは蚊帳(かや)を使ったマラリア対策ですよ。
日本人の伝統的な生活の智恵である蚊帳が、マラリア対策として注目さ
れているという。しかも、博士はその蚊帳に殺虫剤を染みこませておけ
ば、蚊の絶対数を減らしていける、という。
川崎の下で研究に従事していた伊藤高明も、アメリカの国際開発庁が殺
虫剤に浸した蚊帳を使って、住民参加の実験を始めている、という情報
をつかんでいた。しかし、その蚊帳は単に殺虫剤の溶液に浸しただけで、
半年ごとにそれを繰り返す「再処理」をしなければならない。
途上国の普通の人が、殺虫剤の液で蚊帳を処理すること自体が、常識的
に考えてあり得ない行動やな。本気なのか、このやり方は。
分子レベルの設計
伊藤は樹脂の中に殺虫剤を練り込んで、すこしづつ滲み出てくるように
すれば、「再処理」などしなくとも長く使える蚊帳が作れるのでは、と
思いついた。そこで樹脂や製造工程に詳しい奥野武に相談した。奥野は
初めは、そんなものは商売にはならない、と乗り気ではなかったが、熱
心な伊藤に根負けして開発を始めた。
奥野は、繊維の中に練り込まれた殺虫剤の分子がどのような温度でどう
動くのかまで検討して、樹脂の仕様や製造方法を検討した。その結果、
何年も殺虫効果が続く樹脂を作ることができた。
また、伊藤は、暑いアフリカで蚊帳の中を少しでも涼しくするための編
み目の大きさにもこだわった。蚊は編み目を通過しようとする時、羽を
広げた状態で通ろうとする事を発見し、マラリアを媒介するハマダラカ
は日本の蚊よりも一回り大きい事から、編み目を少し大きくする事とし
た。
こうしてできあがった蚊帳を外務省のODA(政府開発援助)担当者や
JICA(国際協力機構)に説明したが、その良さは理解が難しく、反応は
鈍かった。川崎は現地でこの蚊帳の効果を実証することが必要と考え、
「小規模援助」に着目した。各途上国の日本大使が少額の人道支援を大
使権限で実施できるという仕組みである。
この仕組みを使って、5年ほどの間に43カ国にわたって、数十帳から時
には千張もの蚊帳が現地で使われるようになった。マラリアの院内感染
が明らかに減少した、という報告も6カ国からあがってきた。
★アメリカ国際開発庁からのクレーム
しかし、思わぬ所から横やりが入った。マラリア対策に取り組んでいる
アメリカの国際開発庁から、1990年にクレームが届いたのである。
自分たちがせっかく殺虫剤を「含浸するタイプの蚊帳」を広め、ユーザ
ーである住民自身での「再処理」習慣を根付かせるための啓蒙活動を行
っている横で、「再処理をしなくてよい」という製品を展開するとは、
どういうことなのか。マラリア対策プログラムに対して、「マイナスの
影響を与える製品」の展開はやめてほしい。(同上)
国際開発庁が広めようとしていた蚊帳は、単に殺虫剤の溶液に漬けて、
繊維の表面に殺虫剤が付着しているだけの従来型のものだ。半年もする
と殺虫剤が消え失せて、効果もなくなってしまう。そのために、半年ご
とに殺虫剤の溶液に含浸するという「再処理」が必要だった。それをい
かにアフリカの住民にさせるか、がネックとなっていた。
マラリア退治を真の目的としていれば、再処理を必要としない住友化学
のオリセットネットの登場は両手をあげて歓迎すべきことだった。しか
し、国際開発庁の担当者たちは、そんな事をしたら、自分たちが今まで
進めてきた対策を否定することになる、と考えたのだろう。
いかにも唯我独尊、不合理な主張だが、米国の国際開発庁は世界のマラ
リア対策の主導権を握っていた。その影響力で、各国からの注文は減っ
ていった。今まで事業を担ってきた川崎も奥野も他の部署への異動を命
ぜられた。オリセットネットの先行きは真っ暗になった。
★「この申請は、スミトモからのあの蚊帳か」
一人、オリセットネット事業に残った伊藤は、それでもあきらめなかっ
た。今までの各地での適用成果をレポートにまとめて、WHO(世界保健
機構)の認定を受ければ、道は開けるかもしれない、と考えた。認定
には3年の年月と数百万円の費用がかかる。伊藤は新しい上司を説得し
て、なんとか申請の許可を貰った。
その申請を受け取ったWHOの職員、ピエール・ギエ博士はルワンダ人の
学生スタッフを呼んで聞いた。「この申請は、スミトモからのあの蚊帳
か」「ドクター・ピエール。間違いありませんね。日本のスミトモの、
オリセットネットという蚊帳です」
ピエールはフランスの開発研究局の出身で、以前からアフリカの現地で
マラリア対策活動について研究を積み重ねていた。その学生スタッフが、
ある日、持ち帰った蚊帳を見て、「これは、珍しい製品があったものだ
ね」とピエールは感心した。それは川崎の時代に少額無償援助で各地に
ばら撒いたオリセット蚊帳のひとつだった。
マラリア対策の現地での実態を目の当たりにしていたピエールは、住民
に従来型の蚊帳を再処理させることが、その普及の妨げになっているこ
とを理解していたのである。
その時の事を思い出しながら、ピエールは思った。
そうか。あの蚊帳がついにWHOに認定の申請をよこしてきたというわけ
か。今の動きからすると、これは大きな潮目の変化になり得るかもしれ
ない。(同上)
★WHOの前代未聞の推奨と大量注文
2001年春、ピエールから伊藤にメールが入った。オリセットの件で話が
したい、ということだった。来日したピエールはフランス語訛りの英語
で伊藤に言った。
WHOは今、マラリア対策蚊帳について、大きな方向転換をしようとして
います。これまでに再処理を行わせることで、ユーザー住民の啓蒙を図
ることを目指してきました。だが今、ようやく、そのプロセスを経てい
ては、普及が進まないということが、合意となりつつあります。
WHOはそう遠くない将来、長期残効蚊帳、つまり再処理をしなくても、
長期間にわたって殺虫効果が残るものを推奨する方向に舵を切り替える
でしょう。そのときに、あなたがたのオリセットの蚊帳は、現時点で最
も性能面で優れている蚊帳であると理解せざるを得ません。(同上)
同年10月、WHOは「長期残効蚊帳」という新しいカテゴリーを創設し、
その第一号認可品としてオリセットを推奨した。WHOが新カテゴリーま
で創設して推奨するのは前代未聞のことだった。同時に「フィールド評
価用」として、7万張りもの発注をしてきた。今までの膠着在庫が一掃
されるだけでなく、大至急、増産体制を作らなければならない。
伊藤は上司に掛け合って奥野を戻して貰った。奥野は事態の急進展に驚
いたが、大車輪で動いて、年間10万張りの生産体制を整えた。
★「WHOが無償でうちの技術が欲しいといっていると?」
WHOはさらにオリセットの急速な普及を促進するために、矢継ぎ早に手
を打ってきた。
すばらしい技術であるオリセットの技術を、アフリカで現地生産できる
よう、できれば無償で蚊帳生産技術を供与してほしい。それにより生産
規模を拡大し、安く大量の蚊帳を供給できる体制を構築したい。(同上)
WHOは「安く大量の蚊帳を供給できる体制」のメンバーも揃えていた。
住友化学が殺虫剤、エクソンモービルがポリエチレン樹脂を提供し、技
術供与されたアフリカ現地の製造委託先が蚊帳を製造する。それをユニ
セフが買い上げ、PSI(ポピュレーション・サービス・インターナショナ
ル)がマラリアの感染地域に配布・啓蒙を行う、という体制である。
「WHOが無償でうちの技術が欲しいといっていると?」と、社長の米倉
弘昌は上申書に目を留めた。技術で商売をしてきた住友化学がタダで外
部に技術を出すなど前代未聞だった。
しかし、と米倉は考えた。技術料をタダにしても、その分、製品価格が
下がり、販売量が増えれば、殺虫剤の販売だけでも利益は確保できるだ
ろう。なにより、それだけ多くのマラリア患者を減らせるし、現地生産
によって現地の雇用も生み出せる。
★「三方良し」経営の世界的な成功事例
アフリカでの製造技術移転先として、ピエールからの紹介もあり、タン
ザニアの企業、AtoZが選ばれた。住友化学が設備投資のアドバイス、
機械の調達先の紹介、ライン作り、作業者の指導まで行った。
やっとのことで生産ラインを設置し、しばらく経ってから、住友化学の
指導員が訪問してみると、工場の床は散乱し、物も乱雑に置かれていた。
そんな状況から、指導を繰り返し、2005年には300万張りへと拡大する
ことができた。
冒頭で紹介した米倉がダボス会議で「これだけ多くの世界中の人々に、
うちの蚊帳は期待されているのか」と感じたのは、この頃のことであっ
た。ユニセフからは再三にわたり、オリセットの供給能力を年産数千万
張りに増強して欲しいとの要求が来ていた。増産のために、現地でのも
う一つの製造会社として、AtoZ社のグループ会社と住友化学のジョイ
ント・ベンチャーを作った。
こうした思い切った増産により、現在、タンザニアの生産能力は年間
3,000万張りに達し、最大7,000人もの雇用機会を生み出している。な
によりもオリセットネットやその他の対策の効果もあいまって、マラリ
アによる死者はかつての100万人規模から現在では60万人レベルに減
少している。
●米政権、大統領発言を釈明 白人至上主義巡る衝突
 【ニューヨーク】米バージニア州シャーロッツビルで白人至上主義者
と反対派が衝突した事件を巡り、トランプ米大統領が人種差別主義への
非難を明言しなかったことに批判が高まり、米政権は13日、釈明に追
われた。ホワイトハウスは声明で「大統領が非難した対象には白人至上
主義者やネオナチなどすべての過激主義団体が含まれる」と弁明した。
また米連邦捜査局(FBI)は事件の捜査に乗り出した。
シャーロッツビルで12日に起きた衝突を巡り、トランプ氏は同日の記
者会見で「様々な立場の人の言語道断の憎悪と偏見、暴力を非難する」
と訴えた。だが白人至上主義者や人種差別団体を名指しでは批判しなか
ったことから、野党民主党や人権団体だけでなく、与党共和党からも批
判が高まった。一方、ネオナチや白人至上主義者団体はトランプ氏が名
指ししなかったことを歓迎した。
こうした事態を受けてホワイトハウスは13日、トランプ氏の非難対象
には白人至上主義団体のクー・クラックス・クラン(KKK)などすべ
ての過激主義団体が含まれると主張。「大統領は国民の結束を呼びかけ
た」と説明した。
米メディアによれば、12日の衝突では反対派の集団に車が突入し1人が
死亡、デモ全体では少なくとも35人が負傷した。車を運転していた20
歳の男が殺人容疑などで逮捕され、司法省、FBIは事件の捜査を始め
た。
●進むEV用バッテリー開発、「1充電で走行距離2倍」「コスト半減」
は叶うか?
★リチウムイオンから第2世代LiBへ
EV用電池はどう発展するのか?
EV(電気自動車)用電池(バッテリー)は、今後どのように発展して
いくのだろうか。現在、EV用バッテリーの主流はリチウムイオン電池
(LiB)である。そのエネルギー密度は100〜150Wh/kg、つまり電池
1kgで100〜150Wの電球を1時間点灯させられる電力だ。現在開発中の
第2世代LiBは200〜300Wh/kg、2020年代に実用化が予想される第
3世代LiBは300〜350Wh/kgが可能になるといわれる。
EV1台当たりの電池重量が100kgだとすると、現在使える電力は10〜
15kWh。今後数年で第2世代LiBが登場すれば、電池重量はそのま
まで20〜30kWhが可能になる。バッテリーの改良と同時にモーターの
効率が改善されれば、EVの1充電当たりの走行距離は現在の2倍近く
になると予想される。
実際、第2世代LiBの開発現場からは「正極(プラス側)にニッケル
を使い、負極(マイナス側)にシリコンを使うというタイプは有望だ」
との声がある。高価なコバルトなどの使用量を抑えれば、コストも安く
なる。
ただし、その一方で「化学反応電池の宿命からは逃れられない」といわ
れている。その宿命とは充電と放電の回数である。どう頑張っても「
1500回が限度」だといわれている。電池の極材にもよるが、容量いっぱ
いに使えるのは充電・放電1000回までで、そこからは次第に充電可能量
が減り(電池としての性能が劣化する)、最後は1500回付近で電池とし
ての機能がなくなる。携帯電話などを長期間使っていると、“電池の消
費が早くなる”ように感じられる場合があるが、これは充電できる容量
そのものが少なくなっているからだ。
EVのカタログに表記されている走行距離はガソリン車のモード燃費と
同じであり、一定の走行パターンで走ったときの目安にすぎない。しか
し、充電容量は走行可能距離よりも重要だ。たとえば、満充電で10kWh
をためられる電池が、重量はそのままに30kWhためられるようになれ
ば、1000回の充電では1万kWhから3万kWhになる。これを走行1km
当たりの電力消費(ガソリン車の燃費になぞらえていえば、電費)で割
った数値がそのバッテリーの“寿命”になる。使い方によっては10年の
使用が可能になるかもしれない。
LiBのほかには全固体電池がある。LiBは正極材、負極材、セパレ
ーター、そして電解液が必要である。これは液体であり、固体よりも経
年劣化が大きい。全固体電池は、たとえばトヨタが500Wh/kgという性
能を目指してパナソニックと共同開発しているように、現在のLiBの
3倍以上という蓄電能力が達成される可能性が高い。航続距離を現在の
EVと同程度に抑えれば、電池容積(サイズ)は3分の1になり、重量
も3分の1程度になる。この効果は大きい。エネルギー量が増えるだけ
でも有利なのに、軽くなれば走行性能面でもいろいろなメリットがある。
★EVが抱えるコスト問題は電池だけではない
問題は電池のコストだ。第1世代LiBはGSユアサが大幅なコストダ
ウンに成功し、三菱アウトランダーPHEVの電池価格は4年で半分以
下になった。今後登場する電池にも、同じような期待がかかる。また、
EV用として使って“クルマを動かすほどのパワーが出せなくなった”
電池をほかの用途に用いる、いわば2次利用を図ってコストダウンする
という方法もある。
またEV開発者の間では、モーター内の温度が上昇したときの効率が問
題になっている。とくにネオジムとディスプロシウムの使用量を抑えた
磁石を使うモーターの場合、磁石の温度が一定以上まで上昇するとモー
ターの発生トルクが落ちるという。しかし、ネオジムとディスプロシウ
ムをふんだんに使うと、モーターの製造コストが上がる。EVが抱える
コスト問題は、電池だけではないのである。

テーマ

関連テーマ 一覧


月別リンク

ブログ気持玉

クリックして気持ちを伝えよう!
ログインしてクリックすれば、自分のブログへのリンクが付きます。
→ログインへ

トラックバック(0件)

タイトル (本文) ブログ名/日時

トラックバック用URL help


自分のブログにトラックバック記事作成(会員用) help

タイトル
本 文

コメント(0件)

内 容 ニックネーム/日時

コメントする help

ニックネーム
本 文
亜細亜最新情報 8/25 B級グルメの食べ歩き/BIGLOBEウェブリブログ
文字サイズ:       閉じる